投資信託トータルリターンの通知について

• 原則、毎年12月末を計算基準日として、翌1月に電子交付サービス（※）によりPDF形式で「投資信託トータルリターン通知書」が交付されます。
  （※）「お客様に交付する書面等の電磁的方法による交付に係る取扱規定」に基づき電子交付サービスをお申込みされているお客様は、原則として電磁的方法による交付となります。
• 「投資信託トータルリターン通知書」は、投資信託を保有している口座ごとに通知されます。

ご利用いただくにあたってのご留意事項

• 各情報のメンテナンスには万全を期しておりますが、その正確性、確実性、安全性等を保証するものではありません。当画面に表示される運用実績等は過去のものであり、将来の値動きを予想するものではなく、また運用成果等を保証するものではありません。また、評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社ならびに情報提供会社（株式会社NTTデータエービック）は一切の責任を負いません。
• 当サイトで提供する各情報は、お客様ご自身のためにのみご利用いただくものであり、第三者への提供、お客様ご自身において加工すること、複写もしくは加工した文言やデータ等を第三者に譲渡または使用させることはできません。「基準価額」「分配金」「決算回数」等各項目にかかるデータは株式会社NTTデータエービックから提供を受けており、当該データの著作権等の知的所有権、その他一切の権利は株式会社NTTデータエービック、その他の権利者に帰属し、許可なく複製、転載、引用することが禁じられております。
• 各情報は、記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。銘柄選択や売買タイミングなどの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。
• 検索対象となるファンドについて
マネックス証券で取り扱いしている投資信託のうち、以下を除くファンドが対象です。
検索対象外のファンド：外国投資信託（外貨建てMMFを含む）、その他、当社が指定するファンド

投資信託取引に関する重要事項

■リスク

投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。したがって、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

また、投資信託は個別商品ごとに投資対象資産が異なり、投資対象資産ごとに価格の変動要因・リスクが異なります。
以下は一般的なリスクを示したものにすぎませんので、個別の商品ごとの投資対象資産やその価格変動要因・リスクについては、当社ウェブサイトに掲載の「月次レポート」、「商品概要」等の資料、お取引にあたっては、最新の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」をご確認ください。

• 価格変動リスク
  組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。
• 信用リスク
  組み入れた株式、債券および商品等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
• 為替リスク
  外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

■手数料・費用等

投資信託のお取引にあたっては、当社ウェブサイトに記載の「手数料・費用」欄のほか、保有期間中にご負担いただく費用がございます。また、運用成績に応じた成功報酬等が差し引かれる場合もございますので、個別商品ごとに設定された手数料・費用等については、当社ウェブサイトに掲載の「手数料・費用」欄のほか、「月次レポート」、「商品概要」等の資料、お取引にあたっては、最新の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」をご確認ください。

以下は当社の取扱いの商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。
投資信託をご購入の際には、申込金額に対して最大3.5％（税込3.78％）を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.447％（税込2.547％）＋0.2％（概算）程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、上記記載の手数料等の費用の最大値は今後変更される場合があります。

■お取引全般に共通する注意事項

金融商品取引法第37条の6の規定の適用はなく、クーリング・オフの対象とはなりません。 お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。