投資信託　分配金実績カレンダー／マネックス証券

分配金実績カレンダー

決算日	銘柄名	決算回数	決算日分配金	決算日基準価額	前回分配金	前回比	分配金利回り (税引前)
2025年01月17日	フランクリン・テンプルトン・豪州インカム資産ファンド（隔月分配型）	隔月	55円	11,656円	55円	0円	+2.89%
2025年01月15日	アライアンス・バーンスタイン・米国割安株投信（隔月決算・予想分配金提示型）	隔月	200円	11,659円	300円	-100円	+13.07%
2025年01月15日	フランクリン・テンプルトン・アメリカ地方債ファンド（為替ヘッジなし）（隔月分配型）	隔月	70円	11,114円	70円	0円	+3.34%
2025年01月15日	米国超長期プライム社債ファンド（奇数月分配型）	隔月	70円	10,627円	70円	0円	+1.51%
2025年01月14日	インド株式フォーカス（奇数月分配型）	隔月	120円	11,095円	120円	0円	+6.55%
2025年01月10日	三菱ＵＦＪ／マッコーリー　グローバル・インフラ債券ファンド＜為替ヘッジなし＞（隔月決算型）	隔月	64円	10,702円	62円	+2円	+3.71%
2025年01月10日	ピクテ・グローバル・インカム債券ファンド（隔月決算型）	隔月	30円	10,961円	30円	0円	+1.73%
2025年01月10日	ユーロランド・ソブリン・インカム	隔月	5円	5,364円	5円	0円	+0.57%
2025年01月06日	サイバーセキュリティ株式オープン＜隔月決算型＞（為替ヘッジなし）予想分配金提示型	隔月	200円	11,333円	100円	+100円	---

投資信託トータルリターンの通知について

原則、毎年12月末を計算基準日として、翌1月に電子交付サービス（※）によりPDF形式で「投資信託トータルリターン通知書」が交付されます。
（※）「お客様に交付する書面等の電磁的方法による交付に係る取扱規定」に基づき電子交付サービスをお申込みされているお客様は、原則として電磁的方法による交付となります。
「投資信託トータルリターン通知書」は、投資信託を保有している口座ごとに通知されます。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引で購入される場合を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
 通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

＜レバレッジ型（ブル・ベア型）商品の取引に関する重要事項＞
レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて

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