（Ｏｎｅ）公社債投信５月号＃４

・マザーファンドを通じて「A」格相当以上の公社債を主要投資対象とします。
・組入公社債および短期金融商品等の実質平均残存年数は、原則として約0.5年から約3年程度の範囲内で調整します。
・信託財産の純資産総額の30％を上限に、外貨建資産への投資を行うことがあります。ただし、為替はフルヘッジを原則とし、為替変動リスクを極力回避します。
・当ファンドはマネックスポイント取得の対象外です。